出費がかなり大きな負担になる教育費。すべて国公立の学校に通ったとしても多くの費用がかかることはもちろんですが、私立の医学部などに通う場合には、大学だけで約2000万円の費用がかかることが特徴です。
教育資金の準備については誰に相談することができるのでしょうか。
お金のことについての情報提供先はこんなに！
お金についての情報提供をしているところは数多くあります。
お金の専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）はもちろんのこと、最近ではインターネットでもお金の情報を容易に手に入れることが可能になりました。
特に、最近では動画配信でもお金のことについて情報発信する方も増えてきており、お金についての情報は世の中にあふれているのが現状です。
しかし、中には誤った情報や、特定の商品を販売するための偏った情報提供をしているところもあり、正しい情報をどのように手に入れていくかということは最大の課題となってきています。
お金のことを相談できるところの特徴
お金について相談できるところとしては、次のようなところがあり、それぞれ特徴があります。
金融商品を取り扱うファイナンシャルプランナー（FP）
保険や証券などの金融商品を取り扱うファイナンシャルプランナー（FP）にご相談いただくことによって、教育資金のシミュレーションをすることはもちろんのこと、そのシミュレーションを実現させるための方法を同時に提案してもらうことが可能です。
その一方で、偏った商品を提案される可能性もあるため、最終的にはご相談者の方の判断で、そのファイナンシャルプランナー（FP）の提案を受け入れるか受け入れないかという選択が必要になってきます。
金融商品を取り扱わないファイナンシャルプランナー（FP）
金融商品を取り扱わず相談料だけで生計を立てているファイナンシャルプランナー（FP）もいます。
金融商品を取り扱わないファイナンシャルプランナー（FP）にご相談いただくことで、金融商品にとらわれない中立の意見が聞けることが最大のメリットではありますが、一方で最善の解決策に対してのアフターフォロー力が弱いことも特徴です。
そのため、ご相談いただいた後にご相談者ご自身で金融商品の購入などを行うことによって教育資金を準備することとなります。
銀行
銀行に教育資金についてご相談いただくことも可能です。
銀行にご相談いただくことによって、教育資金にかかる税金などについてもご相談いただくことが可能であり、教育費の贈与非課税についても相談することが可能です。
一方で、銀行も金融商品を取り扱うことが可能であるため、保険商品などの提案を受けたりつみたてNISAなどの投資商品を勧められる可能性もあるため、すべての提案をうのみにせず客観的に判断できる能力が必要になってきます。
選定の基準は何？
それぞれご相談いただく先に特徴があることをお伝えいたしましたが、選定の基準としては、今後教育資金を一から貯めていくという場合にはファイナンシャルプランナー（FP）、まとまった資金があり、その資金を贈与するなどの状況であれば銀行という形で、今の資金がどのくらいの資金があるか、そして、今後どのような形で教育資金を使っていくのかいうことによっても、ご相談先は変わってきます。
また、幅広い知識について聞きたいということであれば、専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）にご相談いただくことによって、効果的なアドバイスを受けることが可能になります。
専門家を上手に使って、教育資金の事前の準備を行っていきましょう。